高校生を含む思春期の子どもは質的、量的に充実した食事が必要とされる時期でありながら、国民栄養調査結果でも、欠食等による健康、栄養上の問題が深刻である。高校生は多くの場合、給食がなくなるので昼食等自分で食事を選択する機会が拡大する。また家庭科や保健・体育等教科での食事や健康に関する系統的な学習の最後の機会でもあり、家族からの自立に向けて健全な食事観や健康観の形成にとって重要なライフステージである。当然のことながら高校生は次世代の担い手でもあり、加えて日本の食文化の継承、発展の方向性が決定づけられることにもなる。
従って、思春期の子ども達は、ごはん量をベースにする食事の適量摂取教育の重要なターゲットである。
そこで本研究の目的は、思春期の子どもの栄養・健康の向上を目標として、ごはん量をベースとする食事の適量摂取教育プログラム「お弁当箱ダイエット法」による高校生への教育介入をし、その効果を明らかにする。同様に前年度実施の中高年女性を対象とした本プログラムの異なるライフステージへの対応の可能性の検討と、その実行可能性及び有効性を検討する。なお、思春期の子どもの栄養・健康状態とこれらに関わる食知識・食態度・食行動について、これらの関係性を明らかにした資料は少なく、これらのデータを得ることも目的に含むものとする。
本論は具体的には、高校生を学習者とし、以下の３つの研究によって構成した。ごはん量をベースとする適量摂取教育「お弁当箱ダイエット法」による教育介入による、1)食情報のニーズの変化（研究I）と、2)インターネットによる学習支援を前提とした「お弁当箱ダイエット法」の実行可能性と有効性（研究II）、食事・健康情報源と食事内容及び知識・態度・行動とこれらの関連（研究III）を明らかにする。

通常の高等学校の家庭科の講義形式の授業に「料理選択型栄養教育」を基礎とした「お弁当箱ダイエット法」をとり入れた教育介入をし、その前後の食情報のニーズ変化を、従来の「栄養素・食材料選択型栄養教育」との比較で明らかにし、本プログラムの食事の適量摂取の自主学習の動機付けとしての有効性を検討する。

学習者は高知市Ｔ高等学校の３年生、在籍者数217名中介入群（以下テスト群と略す）74名中、前後の調査に回答した者60名（男子38名、女子22名）、非介入群（以下コントロール群）は143名中103名（男子65名、女子38名）計163名であり、実施期間は2001年11月中旬から12月中旬までの１ヶ月で、事前調査を含む50分４回（４週間）の授業である。

学習者は高校３年生で大学受験が始まり、心身ともに厳しい時期で、受験のため欠席は通常より多くみられた。自宅通学は93.5％、クラブは運動部47.5％、文化部19.8％計77.3％が加入していた。
食事づくりの参加状況は、全くしていない者の割合が高い項は「食事計画（献立作成）」で60.1％、逆に参加していた内容は、「後片付け」で85％の者が「よくしていた」と回答した。調理経験はごはん、目玉焼きは80％以上が「ある」としたが、ほうれん草のお浸しは経験の「ある」者は26.0％と低率であった。

本プログラムは通常の家庭科の授業で実施した。該当校はクラスは通常のクラスが２つに分かれ、１クラス約25名で営まれていた。テスト群が食生活の食物領域で本プログラムを「料理選択型栄養教育」に基づく「お弁当箱ダイエット法」のプログラムに従い、ごはん量をベースにした適量摂取教育を、50分授業を３回３週間に渡って学習した。
クラスの半分（コントロール群）は食物領域の学習を終えて、家庭経済の領域を学習した。食物領域は、食事計画で食品群とその重量を基礎理論とした「食材料選択型」である。
学習目標は以下である。
１回目：自分の食生活・食事のセルフチェックより実態把握をすることができる。食事スケッチを基に自分自身の食生活を振り返る（食物摂取状況と食事の時間、場所、共食状況等食事の摂り方をセルフチェック）。
２回目：料理−食材料−栄養素のつながりより「料理選択型栄養教育」の指標を学習し、“適量で栄養バランスのよい”食事を構成する学習方法である「お弁当箱ダイエット法」がわかる。自分自身の食事の実態把握を行う。実態把握より、望ましい料理の組み合わせを理解する。
３回目：「お弁当箱ダイエット法」を活用して１食単位の食事を構成することができ、日常生活の中で活用できるという自己効力感を高める。適量で栄養バランスのよい食事を構成する学習方法である「お弁当箱ダイエット法」について学習する。「お弁当箱ダイエット法」を用いて日常で食べている市販弁当等の点検を行う。自分の食生活と結びつく。「お弁当箱ダイエット法」を用いて１食の食事（夕食）を構成する。
授業開始前に実施した１日の食事スケッチは、摂取栄養量について個々人の所要量に対する充足率を算出して、１回目の授業に食事スケッチと合わせて返却し、食生活及び食事のセルフチェックの教材として用いた。栄養量の算出は｢料理成分表｣により、料理単位でエネルギーや栄養素が区分できるようにした。
残るクラスのコントロール群は同時平行して「家庭経済」の他の領域の授業が進められていたが、介入前後の食生態調査は同時期に実施した。

介入前後の変化は対応のあるｔ検定、ウィルコクスンの検定を、テスト群とコントロール群、及び男女差についてはｔ検定、2検定を用いた。

朝・昼・夕食別にみると、主食・主菜・副菜の組み合わせ−食事構成は食事によってその構成が異なる。食物摂取状況調査はテスト群についてのみ行った。
主食・主菜・副菜の３種が揃った食事は、朝食では男子13.1％、女子18.1％、同様に昼食は26.4％、45.5％、夕食は26.4%、27.2％である。男子では、昼、夕食が同率ではあるが、総じて男女ともに最も高率を占めるのは昼食であり、それは弁当であった。
しかし、弁当でない場合は、パンのみ、おにぎりであり、男子では58.8％を占めた。
従って、１日３食のうち、３種揃った食事を３食とも摂っている者は男女ともに０であり、１日のうち２食主食・主菜・副菜が揃った食事を摂っている者は男子21.1％、女子13.6％にすぎない。女子は、１日１食３種揃った食事を摂る者が最高率を占め63.7％、男子で最高率を占めるのは０食、すなわち１日のうち１食も３種揃った食事のない者が57.8％である。昼食の充実、具体的には弁当を持参することが、高校生の食事の向上に不可欠である。
食事の摂り方は、昼食では学校で65.0％が食べているが、夕食でみると、塾、外食、友達の家等家庭以外が計16.7％であった。朝食は家庭で食べた者が76.7％である。

６項目についての自覚的健康感は、テスト群の場合、前値は18点満点中14.4（男子）と14.2(女子)であったが、後値は14.4と14.9となり、女子では有意に高まった。短期間であり、特定の項目の顕著な変化はみられなかったが、女子の場合わずかではあるが全体的に全項目が高値になった。従って健康状態が改善されたと思われる。
コントロール群の場合、後値では男女ともにわずかとはいえ低値となった。

食知識は、栄養素、食品群、料理群いずれも３問。１問を正解２点、一部正解を１点、不正解または回答なしを０点とし、得点化した。テスト群は総得点の前値は、男女ともに18点満点中10.1であったが、後値は男子14.3、女子14.4と男女ともに有意に高くなり、栄養素、食品群、料理群のいずれもが高値となった。特に、前、後値に男女差はないが、男子の食知識の向上が著しい。
テスト群はコントロール群に比べて総得点の前値は、男子は同値であったが、女子は有意に低値であった。特に料理群についての知識で差がみられた。この差はコントロール群がすでに食物領域の学習をしていたことによると思われる。後値は男女いずれにおいても有意に高値であった。なお、コントロール群男子の後値では低値となった。

食行動、食行動への意図、食行動への自己効力感について、食事を楽しむ、食生活を見直す、食情報の入手への積極性、食情報の伝達の各４問を５段階で評価し、計20点満点とし得点化した。
食生活のＱＯＬは食事への満足感、関心、こだわりの３問15点満点とした。
食行動の４項目の計は、テスト群の場合満点20点中前値では、男子は12.8、女子14.8が後値では13.9、15.8と有意に高値となった。
逆に食行動への自己効力感は、男子では20満点中14.4が12.1へ、女子は16.7が12.9へと有意に低下した。
食行動への意図とQOLはおおむね後値は高値になったが、有意な差は認められなかった。
コントロール群の場合、前後値はほぼ同値で変化はみられなかった。

適量で栄養バランスのよい食事について、栄養素、食材料、料理、食卓の４つのレベルで、つくる、食べる、食生活を営む力の継承の側面から食情報のニーズの変化をみた。
テスト群はほぼ全項目で前値に比べ後値で高値となり、事後に食情報のニーズが高まった。女子では栄養素と料理のレベルをつくるための食情報へのニーズが有意に高まった。男子は、つくる、食べること、継承のいずれの側面も高値を示す項が大半で、特に食材料、料理レベルにおける食べる、継承の側面の変化が著しく、総じて男子のニーズの変化が顕著であった。
授業後の感想では、「はじめて具体的に自分自身の食事について考えたり（計画）、評価した」、「食事には関心がないが、卒業後１人暮らしになってもちゃんと食べたい」等、特に男子での発見は、知識や意識、態度内容が多くみられ、ニーズの変化と一致していた。女子では、食事をつくるための情報についてのニーズが高く、「安価で、手軽で、簡単に、おいしくて、栄養的な料理の作り方を知りたい」との回答が多出し、料理レベルのつくる面での変化と一致していた。
コントロール群では後値で低値になる項目があり、学習後の経過による食態度、食行動の低下が示唆された。

主食を３食食べている者は71.7％で、白飯は１食が最も多く36.7％を占めた。喫食率、白飯率の最も高い夕食をみると、白飯は48.3％を占めた。白飯以外のごはん料理20.0％、白飯やごはん料理を含む主食２品10.0％で、これらを合計すると、ごはんの喫食率は70.3％であった。
１日の摂取エネルギーは、全体（男女計）の平均値は1,845±494kcalと低値で、男女差は約20kcalとほぼ同値である。夕食は667±224kcalで１日のうちの36.2％を占め、主食料理は443±215kcalで夕食の66.4％を占めた。
主食形態別のエネルギーでは、白飯の全体の平均値は383±195kcalで、約240ｇに相当する。男女差が著しく、男子では435±204kcalで約２膳に相当するが、女子では245±47kcalでしっかり１膳の160ｇで、女子は男子の１/２量であった。
そして、介入後に理想の夕食像をカード法で計画した結果、主食に白飯をとりあげた者は81.7％（ごはん料理を含めると90％以上）を占め、主食量を日常の摂取量より意識的に多くしたとした者は15.0％となり、主食・主菜・副菜を揃え、栄養素や料理バランスに配慮した食事を計画した者は男女ともほぼ同値で90％となった。
介入前後の主食についての認識は、主食料理を正しく理解した者が介入前には40％であったが介入後には90％となりそのほぼ全員が白飯をあげた。また、米の摂取目安量は本授業中は学習内容に含めなかったが、介入後に正しく回答した者が13.3％いた。
１日の食事量（エネルギー所要量）を正しく理解していた者も介入後には88.3％（介入前6.7％）といずれも有意な認識の変化となった。

通常の３回の家庭科の授業で、高校生に対して「料理選択型栄養教育」を基礎理論に、主食・主菜・副菜の組み合わせとその量のバランスについて学習支援した結果、学習者（高校生）は日常の食物摂取状況が低栄養状態である実態をふまえて、食事に関する一般的な食情報へのニーズが特に男子において高まり、食事量及び主食量への知識や態度の有効な変化が確認できた。

本論は研究Iで一般授業における「お弁当箱ダイエット法」の食知識面での介入効果が明らかになった。そして、高校生の食事･健康改善に大きな位置を占めており、かつ動機付けとしての役割が期待できる昼食･弁当に注目して、筆者らが平成12年度に実施した「お弁当箱ダイエット法」のプログラムを実施し、高校生にとっての「お弁当箱ダイエット法」の実行可能性を検討する。合わせて、インターネットによる学習支援のための本プログラムの検討も行うこととした。

「お弁当箱ダイエット法」は、高知県高知県立M高等学校生20名と東京Ｎ大学附属高等学校生５名の計25名、いずれも女子生徒に実施した。本報はM高校生20名中「お弁当箱ダイエット法」を１週間実施した16名の結果を中心に報告する。

本プログラムは以下の内容で構成される。
本プログラムは、協力校の家庭科教師と内容、実施方法を協議した。生徒への説明会と学習者の募集は、協力校の教師が行った。
「お弁当箱ダイエット法」の学習会への参加１回（食習慣チェック等のアセスメントを兼ねた−基礎レクチャーと弁当の構想、それに基づいて弁当を整える演習、試食等による自己評価）と「お弁当箱ダイエット法」の実践に参加することである。「お弁当箱ダイエット法」は、日常の暮らしの中で、これまで各自の生活スタイルに合わせて実施する。４日間以上１週間を目安として各自が実施日、日数を決めて実施する。「お弁当箱ダイエット法」を実施した日は、写真で記録すること、但し弁当については弁当のスケッチも描き、１週間後にスタッフへ提出することとした。
学習会の開始前と１週間後に同内容の食生態調査、食物摂取状況調査、体格測定を実施する。

実施期間は2002年２月中旬の説明会から、実施１週間後の３月上旬までの約30日である。

学習者は、高知県Ｋ市にある県立M高等学校の家政科２年生（女子生徒）16名である。
クラブには文化部に80.0％が加入し、塾等には86.7％が通っていないが、アルバイトをする者が40.0％を占める。日常の食生活では「いつも欠食をする」者が２名いたが、食事の時、主食、主菜、副菜が「ない」とする者は０であった。
なお、学校のある日の昼食は家から弁当を持参する者は66.7％で、売店で買って食べる者は40.0％であった。飲み物は家から持参する者は26.7％だが、学校のお茶や水ですませる者が33.4％で、学校内外で購入している者は約半数であった。

学習プログラムは平成12年度、中高年で実践したプログラムを基に、学習者の食事、食習慣をふまえて実践に直結する内容に工夫した。
学習プログラムの目標は(1)学習者自身が自分にとっての適量でバランスのよい食事（１食量）を弁当箱の容量とその面積比による主食･主菜･副菜料理の組み合わせを把握することができること、(2)学習者が日常の食事でそれを実践するための自己効力感を高めること、学習者が楽しく、手軽に実践することによって、食事の改善や生活の質を向上させること、である。
変更点の１つは多様なニーズ持つ高校生の参加を容易にするために、事前調査や記録法の練習日を設けずに当日参加したことである。２つには、食物の充足率−すなわち適正サイズの弁当箱容量（ml）の70％（少なくとも60％）を目安に詰める技術について、意識的、積極的な援助をしたことである。演習用に用いた料理は、主食（白飯）１、主菜５、副菜７、もう一品４である。
なお、ルール４項は下記の通りである。

結果は、学習会時の学習者の行動観察記録から「お弁当箱ダイエット法」のルール４項の理解状況を、弁当を（１）設計、（２）整える、（３）評価のプロセスを追って確認した。

学習会に参加した20名のうち、17名は１週間の実施に参加した。１週間後17名のうち１名は風邪のため欠席し、前後に参加したものは16名であった。16名のうち、「お弁当箱ダイエット法」の記録をする等の実践をした者は15名であった。15名のうち目標とした４日以上の実施ができたのは８名で、最大６日、最小２日、平均は3.7±1.1日であった。弁当のある日は最大６日、最小２日であった。なお、１名は１日に２食作った者がいたが、平均5.0±1.3日であった。歩数量は７日間全て記録した者は11名おり、残る４名も歩数計のトラブル等によるもので、結果は平均6.4日１人１日当たり7,183.3であった。
提出時に「弁当をつくるのが楽しかった」と15名中10名が報告し、歩数量については、“１日「１万歩」が目標でしょう”と参加者は歩（動）いていないことを自己確認しながら強い関心を持っていた。

16名のうち13名は弁当を４食以上整え、最大値はＤの７食、最小値はＮの２食であった。「お弁当箱ダイエット法」ルール４項に従って、４つのルールをクリアしたレベル４の弁当は35食46.7％、ルール３までクリアしたレベル３の弁当は０食、ルール２までクリアしたレベル２の弁当は10食13.3％、ルール１までのレベル１は30食40.0％であった。整えられた弁当は、食物量（充填率）は60％と越えていたが、選んだ弁当のサイズそのものがおおむね小さめであった。
写真はレベル４の弁当例である。演習に用いた料理が多くみられるが、授業の少ない期間でもあり、参加者はほとんどの料理をつくり、整えていた。Ｊは、3食しか作らなかったが、640mlの弁当箱を 600mlがぴったりのサイズとして、弁当箱を変更して整えていた。

自覚的健康感は６項目のうち「だるくなりやすい」1.9±0.6が2.1±0.7（満点３点）と、「風邪をひきやすい」2.2±0.8が2.6±0.6と有意に高値となり、６項目の計13.1±2.2が13.7±1.9（満点18点）と高まった。
なお、身体面の変化では、ＢＭＩで前値に比べて後値が同値であった者は１名、適正値（ＢＭＩ＝22）に近値となった者が８名であった。
体脂肪率が低下した者が12名と短期間ではあったが良好な変化がみられた。

自分自身の１日のエネルギー所要量を知っていると回答した者は、事前では40.0％で全員正しく理解していた。直後すなわち学習会直後にも100.0％正解し、事後には93.3％となった。事前に比べて、直後、事後ともに有意に高まった。
主食・主菜・副菜の正解者率は、主食では前値86.7％から直後100.0％、事後93.3％で、事後では１名を除く全員が理解していた。主菜では前値60.0％から直後、事後86.7％にやや高まった。副菜では事前60.0%が直後は100.0%に、事後では93.3％となり有意な変化となった。

「自分の体や気持ちにとってちょうど良い食事の食べ方やエネルギーを知ること」についての食行動への意図や自己効力感は、ともに直後では高まったが事後ではやや低下した。しかし、食行動では、直後、事後ともに有意に高くなった。また、「食生活を見直す」の自己効力感では、「とても／よく」や「少し」できる者が80％を上回り有意に高くなった。「現在の食生活に満足しているか」でも、「していない」とした者がいなくなり、事後では、「とても」20.0％、「まあまあ」66.7％、計86.7％（事前60.0％）となり、有意な変化となった。

「内容の理解」2.9±0.4（３点満点中）、「取り組みへの積極性」2.7±0.5、「取り組みの楽しさ」2.7±0.5であり、「お弁当箱ダイエット法」について、15名ほぼ全員がよく理解し、積極的に楽しく実践したことが確認できた。家族への働きかけは2.2±0.9と半数が積極的に働きかけをしたが、休み期間でもあり、友人への働きかけは1.3±0.6とほとんどされてなかった。

項目にあげた10項目は６項目は食生活指針から、３項目は昼食の食物選択を規定して、商品の内容、安全性、栄養面、ダイエットについて情報入手のニーズ、自己効力感と現在の入手状況について介入前後の変化をみた。
情報入手のニーズは、全体的に「あまり」が低下し、「とても」や「少し」の高位の割合が高率にはなったが、有意な変化はみられなかった。
情報入手への自己効力感では、a「１日の食事リズムから健やかな生活リズムをつくるための情報」、ｂ「主食・主菜・副菜を基本に、食事のバランスを整えるための情報」、「野菜・果物、牛乳・乳製品、豆類、魚等を組み合わせるための情報」で直後に有意に高まったが、事後にはやや低下し、前後での有意な変化にはならなかった。しかし、全体の平均得点では、事前20.8±4.1から直後24.3±4.1、事後25.8±3.2と有意に高まった。実際の入手状況では、事後でも、上記のａ、bと食事の安全性、食事の栄養面で有意な変化となった。加えて、直後に高まった食事の地域性や文化面、食事の調理面についても、事後にやや低下したものの良好な変化が伺われた。全体の平均得点でも同様に、事前16.5±3.1から直後21.4±4.1、事後21.2±4.3と有意に高まった。

食事、健康、飲み物について個人別に主に情報源にとしているところをみるとそれぞれの構成に違いがみられた。
食事については、親や友人等の「パーソナル」33.3％とテレビ等の「マスコミ」26.7％が高率で、健康は「マスコミ」が60.0％と約２/３を占め、飲み物の飲用行動に関する情報は、「パーソナル」は０となり、「マスコミ」60.0％、「店」33.3％を主な情報源としていた者が高率を占めた。インターネットの活用状況は現在７名46.7％だが、「これからインターネットをしたいと思うか」では「とてもしたい」40.0％、「まあまあしたい」46.7％と過半数の学習者が活用の意向を持っていた。

本研究は、高校生の食生活や健康に関する情報源について明らかにし、それら情報源と食生活や健康に関する知識、態度、行動との関連、これらの反映としての食物摂取との関連を明らかにし、現代の高校生の各々のライフスタイルを視野に入れた食情報提供の可能性を検討する。

埼玉県内県立Ａ高等学校２年９クラス252名（男子129名、女子123名）。Ｂ高等学校２年９クラス女子140名合計392名である。
なお、食物摂取状況についてはＢ高等学校のみ実施した。

平成13年11月上旬

食生活、健康等の知識、態度、行動に関する質問紙調査

１日の食物摂取状況（スケッチ法を含む）：食事内容をスケッチし、料理名、食材料、おおよその重量、食事時刻、共食状況等を記入できるようになっている。

質問紙調査：各組の教室において調査員が調査の説明を行い、留め置き法にて自記式記入法で行い、調査員が確認して回収した。

１日の食物摂取状況：各組の教室において、調査日の前日に調査員が記入方法等の説明を行い、留め置き法にて自記式記入法で記録、回収した食事記録はトレーニングを受けた調査員が面接または質問表にて再度確認を行った。

クロス集計には２検定を、平均値の差の検定には分散分析ならびにｔ検定をSPSS10.1で行った。

食生活に関する情報源：全体合計では１位はパーソナルな情報である親からの情報（以下親）（40.8％）、２位はマスコミからの情報であるテレビ、雑誌等の広告（以下広告）（21.5％）、３位も同様テレビやラジオの番組からの情報（以下番組）（13.9％）、ついで４位は飲食店・食料品店からの情報のコンビニエンスストアからの情報（以下コンビニエンスストア）（9.9％）であり、この４つの情報で全体の約86％を占めた。男女別にみると、上位を占める情報源は同様であったが、その順位やそれぞれの比率は男女で有意に異なった（p＝0.05）。すなわち、男子では親からの情報（39.5％）、広告（20.2％）、 コンビニエンスストア（16.3％）からの情報があがり、次いで番組（14.7％）であったのに対し、女子ではＡ校Ｂ校ともに親（Ａ校44.7％・Ｂ校38.6％・以下同順）、広告（23.6％・20.7％）、番組（10.7％・16.4％）、コンビニエンスストア（6.5％・6.4％）であり、特にコンビニエンスストアで異なる傾向を示した｡女子の高校別については有意な差は確認されなかったため、女子については女子合計として解析した。
各々の情報源を次の３つに分類した。すなわち親、親以外の大人、保健室の先生、医者や歯科医からの情報をパーソナルな情報（以下パーソナル）、広告、番組、雑誌からの情報をマスコミによる情報（マスコミ）、コンビニエンスストア、スーパーマーケット、ファーストフード、ファミリーレストラン、その他の飲食店からの情報を飲食店・食料品店からの情報（以下店）である。それぞれの比率は男女別に（男子パーソナル41.1％マスコミ35.7％店23.3％以下同順、Ａ校女子45.5％44.0％10.5％、B校女子40.7％46.4％12.8％）有意に異なった（p＝0.05）。
健康に関する情報源：３つに分類した情報源の順位は男女とも食生活に関する情報源と異なった。すなわち1位からマスコミ、パーソナル、店（男子マスコミ54.0％・パーソナル40.4％・店1.7％、Ａ校女子65.5％・28.2％・0.9％、Ｂ校68.1％・21.7％・1.4％）であり、男女間に有意な差はみられなかった。

食生活に関する知識、態度、行動、主観的健康感は男女間で有意に異なった。すなわち、「自分に適切な食事量を知っているか」の知識において“よく”“大体知っている”が、態度の中では「自分に適切な食事量を知りたいか」という意図において“とても”“まあまあ知りたい”が、行動では、「ふだん食事で気をつけていることがあるか」の“ある”と、食事づくりの頻度が“毎日”“週に４〜５日”が男子は女子に比べその該当者率が少なかった。主観的健康感についても同様に“とても”“まあまあ健康”が男子は女子に比べ少なかった。女子はいずれも両校とも同様の傾向を示した。

３つに分類した食生活に関する情報源別の３群について知識、態度、行動、主観的健康感を比較した。知識、態度の自己効力感、主観的健康感において３群で有意にその傾向が異なった。すなわちパーソナルはマスコミ、店の両群と比べ、どの項目においても良好な結果だった（p＝0.05）。

食生活に関する情報源の３群において、パーソナルは他群に比べ、有意に良好な結果がみられた。すなわちパーソナルは主に店に比べ、たんぱく質、カルシウム、マグネシウム、リン、亜鉛、ビタミンＢ12は充足率が有意に良好であった。

食事の中心的な料理である主食に注目しその種類を食生活に関する情報源の３群で比較し、昼食において３群間に有意な違いがみられた。すなわち主食を飯・パン・麺・その他に分類しその該当者率をみるとパーソナルでは飯が大多数を占めて１位、ついでパン、麺、その他であり（77.4％・13.2％・5.7％・3.7％）、マスコミは順位は同様であるがその該当者率が異なり（52.5％・26.2％・16.4％・4.9％）店ではその順位も異なり飯、麺、その他でパンはいなかった（66.7％・0％・22.2％・11.1％）。朝食、夕食については３群ともほぼ同様の傾向で、朝食では飯とパンがほぼ同数、夕食では飯が大多数を占めた。 次に、主食が飯の食事の１日の出現回数では、０回、1回、２回以上の３分類し、その比率は３群間で有意に異なった（p＝0.01）。すなわちパーソナルでは２回以上が多く（２回以上74.1％・１回22.2％・０回3.7％）マスコミでは１回が多く（２回以上44.4％・１回49.3％・０回6.3％）、店では２食以上についで３群の中で０回が一番該当者率が高かった（２回以上72.2％・16.7%・11.0％）。

本学習者（高校生）の食事の栄養面について、研究結果で国民栄養調査結果と同様な深刻な実態を確認する中で、弁当を持参する高校生は相対的に良好であり、昼食を充実させることの重要性を確認した。一方で、高校生は日常の自分の食事について栄養バランスをよくするための食情報へのニーズは高いが、これまでの家庭科の内容ではそのニーズにヒットした食情報の提供（一般論ではなく個人にとって有効な情報で、容易に学習でき、日常のライフスタイルの中で実行できる方法について等の情報）がされていないことも捉えられた。
実施したごはん量をベースにする食事の適量摂取教育プログラム「お弁当箱ダイエット法」は高校生にとっても、実践可能で有効な情報として受け止められた。また、高校生の調理能力でも整えられた弁当は、平成12年度の食に関わるボランティア活動をする中高年女性が整えた弁当とごはん量の適正化と栄養素構成はほぼ同程度の結果となり、実行可能性やその有効性が確認できた。しかし、弁当を持参する生徒は、２／３程度で、さらに自分で弁当を整える生徒は小数である。高校生にとって、弁当づくりは、現状では家族の協力なしには実現できない。今後、高校生の栄養・健康状態の現状をふまえ、その改善、向上に有用な情報提供をするために家族や学校への働きかけ（食堂、売店で提供する食物の内容の検討を含む）の方法や内容の検討が課題となる。
さらに高校生がどのような情報源から情報を入手するかといったライフスタイルの一部については男女間でも異なり、また食に関する知識、態度、行動と食物摂取状況と関連がみられたことから、高校生への情報提供において、情報源との関連に注目する情報内容の提供が考慮される必要性とその情報源と内容を有効に食教育に活用する可能性があると考察された。

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八倉巻和子:思春期の食生活の特徴と問題点、栄養日本、第42巻11号、6−11、日本栄養士会、1999

大石希:料理選択型栄養教育を基礎とした高等学校家庭科における栄養教育教材の開発、高知大学教育学研究科修士論文、1998

足立己幸、針谷順子:主食・主菜・副菜料理成分表、群羊社、1992

足立己幸監修:実物大そのまんま料理カード、第１集−手軽な食事編−、群羊社、1994

足立己幸、針谷順子：ごはん量をベースにする食事の適量摂取教育の有効性に関する介入研究、平成12年度ごはん食基礎データ蓄積研究助成研究報告書、2001